メンタルヘルスでの不調を訴える職場というのは、基本的には長時間労働であったり、あるいは職場の風通しが悪かったりするなど様々な悪条件が重なっています。
したがって、複合的に問題があるため、一つ一つ職場環境を改善しなければ働きやすさが悪い以上はなかなかメンタルヘルスによる不調さが減少することはありません。
一方で、好成績の企業にあっては、すべてではありませんが従業員が働きやすいように工夫しているところも目立ちます。
たとえばメンタルヘルスにおいても理解がある産業医や、あるいはその産業医と主治医さらに職場の上司等とをつなぐ役割としての産業保健師の配置など、様々な方法で連携を取っているケースがあります。
不調者にとって相談がしやすい環境というのも大切でしょう。
このように、働きやすさを職場全体が実践して行動しているところというのは、比較的休職者等が少ないということが挙げられますので、職場での意識改善及び組織体制の見直しが必須となり得ます。
特に産業保健師が活躍しているところにあっては、彼らが動きやすいように一定の権限を与え、活躍しやすさに配慮をしていくことが非常に重要です。
つまり、医療の専門職からの進言や助言を取り入れやすくしている組織であれば、相応に組織として弾力的に行動が可能です。
それだけ健康面での不安がある人でも気軽に相談して、病気の早期発見、早期治療につなげやすいということになるわけです。